米のIT企業Google、Amazon.com、Facebook、Apple inc.の頭文字をとってGAFA。
近年、さまざまなメディアでこのIT企業4社が取り上げられるようになり"GAFA"という言葉を目にする機会も増えて来ました。
最新鋭のテクノロジーを次々と打ち出すGAFAはフィンテック分野へも裾野を広げています。さて、今回はGAFAとフィンテックとの関わり、そのサービスをご紹介します！
目次
GAFAとは？
GAFAとは、Google、Amazon.com、Facebook、Apple Inc.の総称です。各社それぞれの頭文字を組み合わせた造語で、読み方はガーファ。
米ＩＴ企業の中でも特に成長の著しい4社をひとくくりにして度々こう呼ばれます。
GAFAは元GoogleCEOで現在はアルファベート取締役兼顧問であるエリック・エマーソン・シュミットらによって提唱されました。
日本では2016年頃からGAFAが使われ始め、2018年にはユーキャン新語・流行語大賞にノミネートされるなど緩やかに認知度は高まっています。
GAFAのその他の呼び方
「The Big Four（ビッグフォー）」
「Gang of Four（四天王）」
「Four Horsemen（四騎士）」
GAFAとフィンテックの関係は深い
GAFAはその４社すべてがフィンテック企業と言っても過言ではないほど、金融(Finance)と技術(Technology)に力を入れています。
GAFAの中でもGoogle、Amazon、Appleの３社に関しては「Financial Innovation Now」というフィンテック事業を推進する企業として、IntuitとPaypalを含めた５社からなるロビー団体を結成しています。
その基本的な活動は高齢化が進む上院議員への最新テクノロジーの情報提供や、フィンテックサービスへの規制強化の動きを封じ込めるというものです。フィンテックがより普及するために政界や既存の金融機関に対して積極的な啓蒙を行います。
Facebookは2019年5月、スイス・ジュネーブに新たなフィンテック企業「リブラ・ネットワークス」を設立しました。Facebookが主体となって発行する仮想通貨「libra（リブラ）」を新たな世界金融インフラとして、2020年の導入を目指します。
では、GAFA各社のフィンテックサービスをご紹介していきたいと思います！
”Ｇ”…グーグルとフィンテック
Googleのフィンテックといえば手数料無料で送金が行えるP2P決済や会計の時にスマホなどの端末で決済できるGooglePayがまず挙げられるでしょう。
以前はGoogleWallet（オンラインショッピング用の決済システム）とAndroid Pay（スマホ決済サービス）がそれぞれ独立してサービスを展開していましたが、2018年2月よりGoogle Payに統合されています。
また、Googleは広告主とユーザーを繋ぐ広告配信サービスGoogleAdsenseを展開しています。自分の所有するブログやYOUTUBEの動画コンテンツにコードを張り付け、表示された広告がクリックされれば報酬が支払われる”クリック報酬型”の広告配信システムです。
広告の表示内容は各コンテンツの内容に近いものになっていて、ユーザーがどんな広告を貼るか考える必要はなく、自動で広告が選定されます。新規登録には審査が必要ですが、自分の発信するコンテンツを気軽に収益化できるサービスなので非常に人気が高いです。
”Ａ”…アマゾンとフィンテック
大手ネット通販企業であるAmazon.comはオンライン上での決済が主流です。歴史も長く、ＥＣサイトにおける決済システムの一時代を築いた企業ですね。
近年では実店舗にもサービスの幅を伸ばし、アメリカではレジなしコンビニエンスストアのamazon goの新店舗が続々とオープンしています。
専用アプリのQRコードで入店し、店内に設置されたいくつかのカメラや高精度センサーによって商品を持ち出したかを判別。
レジには通さず、そのまま店舗の外に出ればアプリに紐づけたクレジットカードや銀行口座などから自動で決済される仕組みです。この画期的なシステムは無人レジの先駆けとなりました。
”Ｆ”…フェイスブックとフィンテック
FacebookはSNSにとどまりません。Facebook内のメッセージ送受信機能Messengerを利用し、個人間でPaypalの送金が行えるフィンテックサービス「Messenger ペイメント」（一部のユーザー限定のサービス）や仮想通貨「libra（リブラ）」を2020年に発行を計画するなど、近年急速にフィンテック分野へと乗り出して来ている企業です。
この仮想通貨”リブラ”の創設者メンバーの中には世界的なカードブランドであるVisa、MasterCardなども参画しています。
”Ａ”…アップルとフィンテック
Appleのフィンテックへ取り組みと言えば”Apple Pay”でしょう。手持ちのクレジットカードや交通系ICカードを登録することで、iPhoneやApplewatchなどの対応端末でタッチ決済や交通機関を利用することが可能です。
Apple Payの機能はそれだけでなく、個人間送金や米国の一部の学校では学生証IDとして実際に利用されています。
2019年3月には「Apple Card」というサービスを開始し、本格的にフィンテック分野へ参入する事を発表しました。
まとめ
GAFAの4社はIT企業の中でも成長率はトップクラスです。さらには自分たちのサービスを業界の垣根を超えて広げていくという特徴も備えています。
特にフィンテックにおけるサービスはネットワークに強いGAFAにとって得意分野です。
フィンテックという言葉の概念の中には”破壊的な、脅威となりうる”というキーワードも含まれています。それは既存の金融機関やサービスを脅かしかねない、それほど大きなイノベーションとなるということ。
GAFAも自社のサービスで従来のさまざまな概念を打ち壊してきた企業です。今後、フィンテック分野への進出はまさに”破壊的なイノベーション”となっていくことでしょう。
